東洋電気通信工業株式会社の会社沿革をご案内いたします。
| 昭和47年 | 12月 | 会社設立 資本金 50万円 |
| 昭和48年 | 1月 8月 | テレビ電波障害、放送設備、インタ－ホン等の設計、施工、保守着手 資本金を 200万円に増資 |
| 昭和50年 | 7月 8月 8月 | 業容拡大に対処するため本社移転 建設業法に基づく府知事登録 第31112号、電気工事業、電気通信工事業許可 資本金を 500万円に増資 |
| 昭和51年 | 6月 8月 | 大阪商工会議所会員登録 資本金を 1000万円に増資 |
| 昭和52年 | 12月 | 日本CATV技術協会近畿支部会員登録 |
| 昭和55年 | 4月 7月 | 関西電気工事協同組合会員登録 電気工事業法に基づく登録 第2576号許可 |
| 昭和57年 | 12月 | 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 昭和58年 | 1月 | 衛星放送受信システムの設計、施工、保守着手 |
| 昭和61年 | 4月 | 近畿テレコム懇談会会員登録 |
| 平成2年 | 5月 6月 7月 10月 | 福岡営業所設立 名古屋営業所設立 業容拡大に対処するため本社移転 資本金を 2000万円に増資 |
| 平成3年 | 10月 | 建設業法に基づく建設大臣登録 第14493号、電気工事業、電気通信工事業許可 |
| 平成5年 | 4月 | 日本CATV技術協会九州支部会員登録 |
| 平成7年 | 5月 | 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 平成8年 | 10月 | 業容拡大に対処するため名古屋営業所移転 |
| 平成9年 | 11月 | 業容拡大に対処するため福岡営業所移転 |
| 平成13年 | 9月 12月 | 日本CATV技術協会中部支部会員登録 業容拡大に対処するため福岡営業所移転 |
| 平成14年 | 1月 9月 | 業容拡大に対処するため名古屋営業所移転 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 平成15年 | 11月 | 業容拡大に対処するため福岡営業所移転 |
| 平成16年 | 9月 | 社団法人 中部不動産協会会員登録 |
| 平成17年 | 12月 12月 12月 | 業容拡大に対処するため本社移転 古屋営業所を中部支店に変更 福岡営業所を九州支店に変更 |
| 平成20年 | 8月 | 業務拡大に対処するため東京事務所開設 |
| 平成21年 | 3月 | 業容拡大に対処するため中部支店移転 |
| 平成22年 | 7月 7月 8月 10月 | 業容拡大に対処するため東京事務所移転 大阪、東京、中部、九州の事業所を分社化 新東洋電気通信工業株式会社としてスタ－ト 建設業法に基づく大阪府知事登録 第135248号、電気通信工事業、電気工事業許可 |
| 平成24年 | 4月 7月 9月 10月 | EV・PHV充電システム工事に着手 大阪節電プロジェクトに参加 LEAF TO HOME（施工協力） （日産リ－フから住宅に電力を供給するシステムで節電） LED照明器具販売、施工着手、防犯・防災グッズ販売着手 電力一括購入サ－ビス、電子ブレ－カ－施工、保守着手 |
| 平成28年 | 8月 | 東洋電気通信工業株式会社（東京）と合併 東京支店を開設 |
| 平成29年 | 4月 10月 | 建設業法に基づく届出（変更） 国土交通大臣許可（般-29）第26628号、電気通信工事業、電気工事業 業容拡大に対処するため東京支店移転 |
| 平成30年 | 12月 | 東洋電気通信工業株式会社（中部）と合併 中部支店を開設 |
| 令和元年 | 8月 | 東洋電気通信工業株式会社（九州）と合併 九州支店を開設 |
| 令和2年 | 6月 | 業務拡大に対処するため沖縄出張所開設 |
| 令和4年 | 2月 | 業容拡大に対処するため東京支店移転 |
| 昭和47年 12月 |
| 会社設立 資本金 50万円 |
| 昭和48年 1月 |
| テレビ電波障害、放送設備、インタ－ホン等の設計、施工、保守着手 |
| 8月 |
| 資本金を 200万円に増資 |
| 昭和50年 7月 |
| 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 8月 |
| 建設業法に基づく府知事登録 第31112号、電気工事業、電気通信工事業許可 |
| 8月 |
| 資本金を 500万円に増資 |
| 昭和51年 6月 |
| 大阪商工会議所会員登録 |
| 8月 |
| 資本金を 1000万円に増資 |
| 昭和52年 12月 |
| 日本CATV技術協会近畿支部会員登録 |
| 昭和55年 4月 |
| 関西電気工事協同組合会員登録 |
| 7月 |
| 電気工事業法に基づく登録 第2576号許可 |
| 昭和57年 12月 |
| 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 昭和58年 1月 |
| 衛星放送受信システムの設計、施工、保守着手 |
| 昭和61年 4月 |
| 近畿テレコム懇談会会員登録 |
| 平成 2年 5月 |
| 福岡営業所設立 |
| 6月 |
| 名古屋営業所設立 |
| 7月 |
| 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 10月 |
| 資本金を 2000万円に増資 |
| 平成 3年 10月 |
| 建設業法に基づく建設大臣登録 第14493号、電気工事業、電気通信工事業許可 |
| 平成 5年 4月 |
| 日本CATV技術協会九州支部会員登録 |
| 平成 7年 5月 |
| 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 平成 8年 10月 |
| 業容拡大に対処するため名古屋営業所移転 |
| 平成 9年 11月 |
| 業容拡大に対処するため福岡営業所移転 |
| 平成13年 9月 |
| 日本CATV技術協会中部支部会員登録 |
| 平成13年 12月 |
| 業容拡大に対処するため福岡営業所移転 |
| 平成14年 1月 |
| 業容拡大に対処するため名古屋営業所移転 |
| 9月 |
| 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 平成15年 11月 |
| 業容拡大に対処するため福岡営業所移転 |
| 平成16年 9月 |
| 社団法人 中部不動産協会会員登録 |
| 平成17年 12月 |
| 業容拡大に対処するため本社移転 |
| 12月 |
| 名古屋営業所を中部支店に変更 |
| 12月 |
| 福岡営業所を九州支店に変更 |
| 平成20年 8月 |
| 業務拡大に対処するため東京事務所開設 |
| 平成21年 3月 |
| 業容拡大に対処するため中部支店移転 |
| 平成22年 7月 |
| 業容拡大に対処するため東京事務所移転 |
| 7月 |
| 大阪、東京、中部、九州の事業所を分社化 |
| 8月 |
| 新東洋電気通信工業株式会社としてスタ－ト |
| 10月 |
| 建設業法に基づく大阪府知事登録 第135248号、電気通信工事業、電気工事業許可 |
| 平成24年 4月 |
| EV・PHV充電システム工事に着手 |
| 7月 |
| 大阪節電プロジェクトに参加 LEAF TO HOME（施工協力） （日産リ－フから住宅に電力を供給するシステムで節電） |
| 9月 |
| LED照明器具販売、施工着手、防犯・防災グッズ販売着手 |
| 10月 |
| 電力一括購入サ－ビス、電子ブレ－カ－施工、保守着手 |
| 平成28年 8月 |
| 東洋電気通信工業株式会社（東京）と合併 東京支店を開設 |
| 平成29年 4月 |
| 建設業法に基づく届出（変更） 国土交通大臣許可（般-29）第26628号、電気通信工事業、電気工事業 |
| 10月 |
| 業容拡大に対処するため東京支店移転 |
| 平成30年 12月 |
| 東洋電気通信工業株式会社（中部）と合併 中部支店を開設 |
| 令和元年 8月 |
| 東洋電気通信工業株式会社（九州）と合併 九州支店を開設 |
| 令和 2年 6月 |
| 業務拡大に対処するため沖縄出張所開設 |
| 令和 4年 2月 |
| 業容拡大に対処するため東京支店移転 |