会社沿革

昭和47年

12月
会社設立 資本金 50万円

昭和48年

1月
テレビ電波障害、放送設備、インタ-ホン等の設計、施工、保守着手
 

8月
資本金を 200万円に増資

昭和50年

7月
業容拡大に対処するため本社移転
 

8月
建設業法に基づく府知事登録 第31112号、電気工事業、電気通信工事業許可
 

8月
資本金を 500万円に増資

昭和51年

6月
大阪商工会議所会員登録
 

8月
資本金を 1000万円に増資

昭和52年

12月
日本CATV技術協会近畿支部会員登録

昭和55年

4月
関西電気工事協同組合会員登録
 

7月
電気工事業法に基づく登録 第2576号許可

昭和57年

12月
業容拡大に対処するため本社移転

昭和58年

1月
衛星放送受信システムの設計、施工、保守着手

昭和61年

4月
近畿テレコム懇談会会員登録

平成2年

5月
福岡営業所設立
 

6月
名古屋営業所設立
 

7月
業容拡大に対処するため本社移転
 

10月
資本金を 2000万円に増資

平成3年

10月
建設業法に基づく建設大臣登録 第14493号、電気工事業、電気通信工事業許可

平成5年

4月
日本CATV技術協会九州支部会員登録

平成7年

5月
業容拡大に対処するため本社移転

平成8年

10月
業容拡大に対処するため名古屋営業所移転

平成9年

11月
業容拡大に対処するため福岡営業所移転

平成13年

9月
日本CATV技術協会中部支部会員登録
 

12月
業容拡大に対処するため福岡営業所移転

平成14年

1月
業容拡大に対処するため名古屋営業所移転
 

9月
業容拡大に対処するため本社移転

平成15年

11月
業容拡大に対処するため福岡営業所移転

平成16年

9月
社団法人 中部不動産協会会員登録

平成17年

12月
業容拡大に対処するため本社移転
 

12月
名古屋営業所を中部支店に変更
 

12月
福岡営業所を九州支店に変更

平成20年

8月
業務拡大に対処するため東京事務所開設

平成21年

3月
業容拡大に対処するため中部支店移転

平成22年

7月
業容拡大に対処するため東京事務所移転
 

7月
大阪、東京、中部、九州の事業所を分社化
 

8月
新東洋電気通信工業株式会社としてスタ-ト
 

10月
建設業法に基づく大阪府知事登録 第135248号、電気通信工事業、電気工事業許可

平成24年

4月
EV・PHV充電システム工事に着手
 

7月
大阪節電プロジェクトに参加 LEAF TO HOME(施工協力)
(日産リ-フから住宅に電力を供給するシステムで節電)
 

9月
LED照明器具販売、施工着手、防犯・防災グッズ販売着手
 

10月
電力一括購入サ-ビス、電子ブレ-カ-施工、保守着手

平成28年

8月
東洋電気通信工業株式会社(東京)と合併 東京支店を開設

平成29年

4月
建設業法に基づく届出(変更)
国土交通大臣許可(般-29)第26628号、電気通信工事業、電気工事業

平成29年

10月
業容拡大に対処するため東京支店移転

平成30年

12月
東洋電気通信工業株式会社(中部)と合併 中部支店を開設

令和元年

8月
東洋電気通信工業株式会社(九州)と合併 九州支店を開設

令和2年

6月
業務拡大に対処するため沖縄出張所開設

© TOYO DENKI TSUSHIN KOGYO Co., Ltd.